家電量販店で週末などに行われているスマートフォンの割引販売の注意点
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昨年から大手家電量販店・携帯電話ショップなどを中心に、休日や週末など限定でスマートフォンの大幅な割引販売（回線契約とセット）が実施されています。
iPhoneやPixelなどが、他社からの乗り換え（MNP）・店舗の独自割引・端末購入プログラムを組み合わせて定価の約4万円から5万円引で購入が可能です。
通信会社（ドコモ・au・ソフトバンク）によって指定される料金プランなどの条件が異なりますが、スマートフォンを単体で購入するより安いケースも多くみられます。
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家電量販店の割引額が大きい
電気通信事業法では長期契約（2年縛りなど）を防ぐための法改正が行われ、回線契約とセットでの割引（機種変更や乗り換え時の割引）は上限2万円に規制されました。
ただ家電量販店などを中心に週末限定でスマートフォン本体の割引（セール）を行い、追加の割引が実施されています。
キャリア（通信会社）のiPhone販売価格はサポート費用などもあり若干高く設定されているのですが、両方の割引を適用することで端末の購入価格を安く抑えることが可能です。
乗り換え（MNP）が前提の価格
家電量販店の店頭などではポスターで、iPhone一括1円や自己負担額23円などの表記がよくみられます。
ただし掲示されている価格は乗り換え（MNP）が前提のものが多く、30歳以下の年齢条件や契約する料金プランが指定されたり、キャリア（通信会社）の端末購入プログラムの利用が必要になっている場合もあるので確認が必要です。
料金プランの確認
通信会社によって条件が異なりますが、基本的にはメインブランドの料金プラン（ドコモならギガライトなど）の契約が必要になります。
指定されている料金プランによっては基本料金が月額7,000円を超えるものもあるので、回線の維持費を含めて検討することが必要です。
また他社から乗り換え（MNP）時には、解約時の料金計算方法（日割りやセット割引の適用）を元の通信会社で必ず確認しておいてください。
※解約月に関しては基本料金のセット割引などが適用されないケースがあり、解約日によって１か月分の料金が大きく変わることがあります。
2年後に返却するか購入するかを選択
乗り換え（MNP）の上限2万円の割引・家電量販店（店舗）の独自割引を合計して、約4万円から5万円くらいの値引が一般的です。
ただ5万円を超える価格の端末だと本体価格には足りないので、実質（自己負担額）23円などの表記で販売されている場合は、通信会社の端末購入プログラムを利用してユーザーの負担額を抑える仕組みになっています。
※4万円から5万円値引きした後の本体価格（端末代金に足りない分）を端末購入プログラムの2年後の残価に設定することで、購入から2年間は少額の負担（月額1円など）で利用可能にする。
ただし端末購入プログラムはあくまで2年後の下取りを保障するサービスなので、2年経過後も使い続ける（本体を購入する）場合は残価（割引後の端末代金）の支払いが必要です。
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iPhoneが割安で購入可能
乗り換え（MNP）の手間がかかり端末購入プログラムの仕組み（2年後に購入か返却を選択）を理解しておく必要がありますが、普通にスマートフォンを単体購入するより大幅な割引が適用可能です。
特にiPhone SEシリーズなどは元々の価格が抑えられているため、本体価格がほぼ0円（残価もなし）で販売されているケースも見受けられます。
セールはあくまで不定期で常時この価格で購入できるというものではないのですが、通信費の見直しでスマートフォンの購入なども検討されている方は、休日や週末など近くの家電量販店もチェックしてみてください。
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